昨日は、阪神・淡路大震災から15年経ちました。
その当時、私はまだ埼玉で仕事をしている時でした。
今でもニュースや報道番組出で映し出されていた映像を忘れることが出来ません。
そして、6,434人もの尊い人命が失われ、約24万棟の建築物が全壊または半壊しました。
亡くなられた方の約9割は、建築物の倒壊による圧迫死や窒息死だということです。
建築物の被害調査の結果、現行の耐震基準を満たさない昭和56年5月以前に建築された建築物に被害が多かったということでした。
このことから、地震に対して安全な建築物とすることの重要性が改めて認識され、これ機に建築基準法も耐震に対する基準などが改正、整備されてきました。
島根県では、平成19年に「島根県建築物耐震改修促進計画」が策定され、平成27年度末において、県下の建築物の90%を耐震化することが目標となっています。
私は、2年前に建築士会のメンバーとして、地区の自治会の皆様と住宅の耐震改修の必要性について理解を深めていただくことを目的とした地域学習会を行いました。
耐震改修の必要性は理解して頂きましたが、地震に対する危機感がうすかったのを覚えています。
島根県の地震の歴史を見ても大きな被害があった記録もなく、近年に経験したことがないことから、地震に対する危機感がないだろうなと感じました。
今、島根県では耐震診断に対する一部補助を行っています。
気になる方は、是非、耐震診断を!!
その当時、私はまだ埼玉で仕事をしている時でした。
今でもニュースや報道番組出で映し出されていた映像を忘れることが出来ません。
そして、6,434人もの尊い人命が失われ、約24万棟の建築物が全壊または半壊しました。
亡くなられた方の約9割は、建築物の倒壊による圧迫死や窒息死だということです。
建築物の被害調査の結果、現行の耐震基準を満たさない昭和56年5月以前に建築された建築物に被害が多かったということでした。
このことから、地震に対して安全な建築物とすることの重要性が改めて認識され、これ機に建築基準法も耐震に対する基準などが改正、整備されてきました。
島根県では、平成19年に「島根県建築物耐震改修促進計画」が策定され、平成27年度末において、県下の建築物の90%を耐震化することが目標となっています。
私は、2年前に建築士会のメンバーとして、地区の自治会の皆様と住宅の耐震改修の必要性について理解を深めていただくことを目的とした地域学習会を行いました。
耐震改修の必要性は理解して頂きましたが、地震に対する危機感がうすかったのを覚えています。
島根県の地震の歴史を見ても大きな被害があった記録もなく、近年に経験したことがないことから、地震に対する危機感がないだろうなと感じました。
今、島根県では耐震診断に対する一部補助を行っています。
気になる方は、是非、耐震診断を!!
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